クラウドコンピューティングの建築設備利用

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クラウドコンピューティングとは

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建築設備分野においても「クラウドコンピューティング」または「クラウド」という用語が普及するようになりました。クラウドの語源はその単語の通り「cloud:雲」を示すもので、データをインターネット上に保管し、インターネット回線を用いて外部からアクセスし閲覧する手法です。

外部にデータがあり、ローカルな情報端末にはデータをインストールする必要がない、という考え方は従来からあり、例えばYahooやGoogleなどが提供している「Webメールサービス」は、クラウドサービスのひとつです。どの情報端末からでも同じデータにアクセスでき、閲覧や編集が可能です。

個人ユースでは、電話帳や写真データを外部保存しておき、端末が変更されても同じデータにアクセスできるという点で、利便性の向上を図れます。スケジュールやメモ帳などを外部化することも考えられます。

閲覧だけでなく、データの編集や削除、更新といった操作が可能なので、パソコンやデータサーバーを個別に運用する必要なく、ローカルの設備投資を簡素化できるメリットがあります。

クラウドサービスに含むものには、ソフトウェアやアプリケーションのほか、ストレージなども適用可能です。建築分野では主にストレージをクラウドサービスに適用する事例が多く、どの場所でも同じデータにアクセスできる利便性が、中央監視設備などに適用されつつあります。

建築分野ではBIMの活用も進められており、複数のCADオペレーターがひとつのデータを更新することも多くなっています。クラウド化されたデータの更新を行えば、データの交換といった煩雑さが解消される可能性があり、期待されています。

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ストレージのクラウドサービス(個人ユース)

ストレージが外部化されれば、スマートフォンやノートPCなど、移動端末からインターネット回線を用いてアクセスできるほか、現場事務所などの移動拠点においてもクラウド化されたサーバーにアクセスすればデータの統一が図れます。どんな環境であっても同じデータを使用できる利便性のほか、グループウェアのように多人数のアクセスや、編集が可能というのもメリットの一つです。

ストレージを提供している事業者をいくつか紹介します。

  • アマゾン:Amazon cloud drive
  • Dropbox:Dropbox
  • マイクロソフト:OneDrive
  • Google:Googleドライブ

どれも個人使用に特化しており、身近に普及しているクラウドサービスです。一覧は「ストレージの外部化」であり、どこでも写真や音楽データにアクセスできるという利便性向上が図れます。

クラウドサービスの建築分野での活用

クラウドサービスを建築設備分野に導入する事例が増えています。中央監視設備や警備システムなどにおいては、建物ごとに主装置とサーバーを設けて管理するのが一般的でした。

建物ごとに監視装置等の主装置が設けられた場合、その設備を維持・運用する設備要員の配置が不可欠であり、管理コストの増大につながります。これをインターネットを通じた外部サービスに委託することで、管理の手間を省くことが可能です。

ユーザーは、クラウドサービスを提供する事業者に月額・年額といった形でコストを支払ってサービスを受けられ、外部に設置されたハードウェアやインフラにアクセスし、データを取り出して利用することになります。

建築設備分野でのクラウド利用事例

中央監視設備を例に紹介します。クラウドサービスを用いた中央監視設備の運用では、給水メーターや電力メーターの計量データを、インターネット回線を通じて外部サーバーに送信して保管します。「ユーザー名とパスワードを入力すればどこの端末からでもデータ閲覧が可能」といった使い方が、近年普及しています。

このシステムでは、ローカルに設置する監視用の主装置は省略せず、計測データを外部サーバーにアップロードし、通信端末からアクセスします。省エネルギー支援ツールを提供しているクラウドサービスであれば、照明・空調・昇降機といった分野ごとの計量データをクラウドサーバーに送信することで、クラウド側のソフトウェアを用いて「グラフ作成」「日報・月報データ作成」「報告書の作成」といった省エネ支援を受けられます。

近年では、スマートメーターの普及に伴い、電力量など「エネルギーの見える化」が進められています。使用したエネルギー量が数値化されることで、省エネルギーに対する意識の向上につながることが期待されており、クラウドサービスによるエネルギーの見える化が、広く普及していくと考えられています。

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クラウドサービスの利点

クラウドサービスを利用することで、多くのメリットが得られます。幾つかの事例を紹介します。

主装置の設置が不要

中央監視装置や警備システムなどをクラウドサービス化すれば、建物内に主装置やサーバーを設置する必要がありませんので、イニシャルコストの低減を図れます。購入費を削減できる代わりに、クラウドサービス提供者にランニングコストとして支払いを行います。

クラウドシステム提供者は、ニーズに応じたシステム構築までを完了させていることが多く、利用者はユーザー登録するだけですぐに利用開始できるのが一般的です。

全てのシステムをクラウドに任せるか、データの計測や分析といった一部機能をクラウド化するか判断し、決定しなければいけません。クラウドサービスの注意点として述べますが、個人情報や顧客情報など、セキュリティー上重要なデータをクラウドサービスに保管するか判断しなければいけません。

維持管理、メンテナンスが容易

クラウドサービスに任せる設備は、これを維持管理する必要がなくなります。ストレージを外部化した場合、定期的なメンテナンスや更新といった作業が発生しますが、クラウドサービスに委託した設備は、クラウドサービス事業者が一括して管理するため、バージョン更新といった手間も省けます。

例えば、ストレージサービスをクラウド化した場合、データ保管容量の不足が発生した場合、従来はストレージの物理的更新や追加が必要でした。クラウドサービスでは「利用料を追加で支払うことで、割り当てられるストレージ容量が多くなる」といったメニューを提供していることがありますので、これを利用すれば設備増強も容易です。

クラウドサービスの欠点と注意点

クラウドサービスを適用する場合、いくつかの欠点や注意点を理解し、必要なシステムを選択しなければいけません。クラウドサービス提供者の信頼性も重要指標です。

安定したインターネット回線が必要

クラウドサービスは「インターネット」を用いたデータの外部化ですから、インターネットが接続されていない場所では使用できません。近年ではインターネット普及率が大幅に高まっており、誰もがスマートフォンを持ち、自宅では固定回線が接続されている時代となりましたので、「インターネット回線がない」という事態はあまり想定されません。

しかし、移動端末では「通信が不安定」ということがまだあり、トンネル内、地下、山奥など、安定した通信ができない場所も数多く存在します。場所によって使用できないことを理解しなければいけません

通信回線が途切れないよう、複数の通信キャリアを契約して冗長性を高めることも検討します。

クラウドサービス側の安定性

クラウドサービスを提供している事業者が、機器のメンテナンスや、機器の不具合を発生させた場合、クラウドサービスの使用ができなくなります。稼働率ができるだけ高く、不測の故障に対してどれだけのバックアップ体制が確保されているか、クラウド利用に対して調査しておくべきです。

万が一クラウドサービスが利用不可になった場合、ローカルから緊急用としてデータを取り出して使用する方法もありますが、ローカルにデータを定期的に保存して緊急時利用するという考え方は、クラウドサービスを利用する意味性が薄れますし、コストアップにつながります。

セキュリティー面での不安

インターネット回線を通じて、データを外部化するということは、ハッキングなどの攻撃に晒される可能性が高まります。クラウドサービスに保管するデータの重要性によっては、データ漏洩時の被害の拡大につながります。

「重要情報はインターネットに接続されていないコンピューターでのみ使用する」といった情報管理の徹底を行っている企業や団体があるなか、顧客情報などの重要情報を、クラウドサービスにアップロードすることの危険性を理解しなければいけません。クラウドサービス提供者の信頼性を判断することも重要です。

サービスによっては、クラウドに送信できない重要情報は社内サーバーなどで運用し、それ以外をクラウドで運用するといったハイブリッドな環境構築ができる事業者もあり、幅広い選択が可能となっています。このような事業者を活用するのも一考です。

クラウドサービスを提供している事業者が、どのようなデータサーバーを運用しているか評価するのも重要です。データサーバーがすぐにダウンするような事業者は避け、堅牢なシステムを運用している事業者を選ぶと良いでしょう。サーバーが「災害の少ない場所」に設けられていることや、耐震性の強化や、地震対策が施されているかも判断基準になります。

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